横浜生まれ。1987年、オーストラリアにてライフセービング・イグザミナー（検定官）資格を取得し、日本初のライフセービング指導者認定を受ける。日本ライフセービング協会理事長、国際ライフセービング連盟（ILS）委員、日本海洋人間学会副会長、海上保安庁アドバイザー等を歴任。流通経済大学社会学部助教授、流通経済大学スポーツ健康科学部教授、同大学院スポーツ健康科学研究科（救急教育学）教授を経て、現在、中央大学教授　博士（救急救命学）。著書に「LIFESAVIG AND SOCIAL WELFARE」(学文社)、「ライフセービング　歴史と教育」（学文社）、「心肺蘇生法教本」（大修館書店）、「サーフ・ライフセービング教本」（大修館書店）等がある。

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海辺の溺水事故は毎年1,000～3,000件起きており、その主要因は離岸流や風などの自然要因です。溺水の場合、ライフセーバーの適切な処置と医療機関の有機的な連携による早期対応が、溺者の社会復帰に強く関わり、同様に病院外心停止等の傷病の場合もバイスタンダーによる早期の適切な処置と医療機関の有機的な連携が傷病者の社会復帰に強く関わります。しかし、実際の溺者、傷病者の救命率（社会復帰率）をふまえると、わが国では溺水の予防や救助、病院前救急医療に対して多くの課題を抱えています。
　小峯研究室では、溺水防止や救助救命、病院前救急医療に関する様々な課題に対して、IoTやAIなどの最先端技術を用いた科学的なアプローチにより解決策を検討し、新たな技術開発を進めています。具体的には、海岸にカメラを取り付けて沖に向かって 流れる危険な流れである 離岸流を自動的に検知する ai モデルを作りました。またそれを実際に現地に適用してモニターやスマートフォンアプリを使って利用者やライフセーバーにその情報を伝えて事故防止早期救助救命につなげるシステムを作っています。

日本において、2019年に一般市民により目撃された心停止傷病者は2万5,560人に及びます。しかし、その中でも心肺蘇生法が実施された傷病者は57.9％だけです。残りの42.1％の人は一般市民による目撃されたにも関わらず、心肺蘇生法が実施されなかったという実態があります。このように倒れている人を目撃した際に、咄嗟に行動を起こすことは容易なことではありません。私たちは手当が必要な人を目の前にしたときに、容易に手を差し伸べることのできるような文化を醸成することを目的に研究を行っています。小峯研究室は、人の「行動」に焦点をあて、人が無意識の時にどのような救助行動をとるのかについての分析や行動を起こしやすくするための心肺蘇生法補助デバイスの開発などを行っています。

　119番通報を行った際に、電話越しの消防官が通報者に質問を行い、心停止の判断を行い、適切な心心肺蘇生法を口頭で指導するシステムが全国で導入させています。しかし、通報者が適格に倒れている人の状況を消防官に伝えることが難しいことが分かっています。そこで小峯研究しつでは、通報者の自然的発話の中から心停止を判断できる特徴的な文言がないのかの分析を行っています。

　一般市民が倒れている人を目撃した際に心肺蘇生法の実施を躊躇する要因の一つとして心肺蘇生法に対する技術的な不安があります。このような一般市民にとっての技術的な不安を払拭するため小峯研究室では、一般市民が胸骨圧迫をする際に圧迫位置を正確に見つけ出せるようなAIを用いた心肺蘇生法補助デバイスを作成しています2)。このデバイスを用いることで、圧迫位置を短時間に、かつ正確に見つけ出すことが可能になり、より多くの救命が期待できます。

　他にも小峯研究室では、一般市民が心肺蘇生法を実施した際のストレスに関しての研究も行っています。街中や自宅などで突然倒れてしまうような心停止者に対して、一般市民が行う救助活動は心的負担がかかります。事前に自分のストレス耐性を知ることや予防することを目的として研究を行っています。その問題を解決するために私たちが現在行っているのは、VRを用いた研究です。VRは臨場感のある状況を作り出すことができ、体験が可能です。その技術を応用して、現実では体験できないような実際の救急の現場を作り出し、実験と測定を行っています。

人々が個々に健康であり、幸福である。そんな社会を形成することを目的に研究を行ってます。
多くの人たちは、幸福でありたい。健康でありたい。と願っているはずです。しかし、健康のためには運動をすべきであると思いつつも実行できない人が多くいます。そこには、何が障壁になるのでしょうか？私たちは、「未病」をキーワードに人々が意識しなくても健康であり続け、「未病」られるような、そんなフィールド開発に着手し始めました。

私は、1987年にオーストラリアで日本初のライフセービング指導者認定を受け、日本にライフセービングを普及させてきました。
オーストラリアに渡った私は『溺れた人を助けるんだ！』という使命感に燃えていました。ところが、現地では、そんな僕の価値観をガラリと変えられる経験の連続でした。
荒れ狂う海でのレスキュー訓練において、私は高波にもまれて必死にもがきました。そして、指導者に救助された後に、「苦しかったか？」と聞かれました。そして、「溺水者の苦しみは、その先にある。溺者の苦しみを生まないために、自分に何ができるの考えろ」と言われました。
その答えは、シドニーのライフセービング協会に貼ってあった1枚のポスターにありました。そこには、監視所のデスクに座り、マイクを握っている車椅子のライフセーバーの姿が写っていました。
彼は自力で救助はできないかもしれません。しかし、天気図を読み解き、海のコンディションを知り尽くしている。大きなうねりが沖で発生すれば、波がビーチにたどり着く時間を逆算して、海水浴客を岸に上がらせる。自力では助けられずとも、数千人もの生命を救うことができる。レスキューせずして、本当の意味でのレスキューを実現している。これこそライフセービングだと気が付きました。
ライフセービングの精神は一人ひとりの自立を促すとともに、相互に助け合える社会をつくります。私たちも誰かを助けるために、行動できることがあるはず。その行動は強く生きる力となって自分自身に戻ってくるはずです。それこそが、生命健康科学研究室の精神であり、目指す社会づくりです。